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キム一家は家族全員が失業中で、その日暮らしの貧しい生活を送っていました。そんなある日、長男ギウがIT企業のCEOであるパク氏の豪邸へ家庭教師の面接を受けに行くことになりました。そして妹ギジョンも、兄に続いて豪邸に足を踏み入れます。正反対の2つの家族の出会いは、想像を超える悲喜劇へと猛スピードで加速していきます。

前半は、コミカルに富裕層に取り付いて行く半地下家族のキム一家。家族ぐるみで詐欺まがいな行動を面白おかしく描いてるのですが、後半は一気に雰囲気が変わります。

そして前後半を大きく分ける「 突然変異 」と言える点は、騙してクビにしたパク一家の元家政婦が現れたところです。キャッチホンの画面に映った瞬間、留守になってるパク豪邸で好き勝手していたキム一家全員が「 やばい 」と言わんばかりの真っ青な表情に変化します。

豪邸には住人のパク一家も知らない地下が存在し、そこに元家政婦の旦那が潜んでいたのです。最初は「 なんとか食事を与えて 」と懇願する元家政婦ですが、自分がクビにされたことの真実を知ります。そしてそこから始まる、キム一家 vs 元家政婦夫婦。最終的に夫婦2人を地下に閉じ込め、しかも、元家政婦は頭を打って脳震盪で亡くなってしまいます。

「 どうしよう、どうしよう 」と困惑するキム一家。このコミカルな前半、ダークな後半のギャップに本当に衝撃を受けます。日本はカンヌどまり韓国はアカデミーまでという本質が垣間見えます。

 

グーグル採用自治体は半数以上に

グーグルが学校向けに新機能 採用自治体は半数以上に

2021年2月18日【教育新聞】

グーグルは2月18日、クラウド型教育プラットホーム「G Suite for Education」の名称を「Google Workspace for Education」に変更し、今年4月から有料エディションも追加すると発表した。現行の無料版G Suite for Educationに名称以外の機能変更はないが、Google Classroomで児童生徒の使用状況を把握しやすくするなどの機能を今年中に追加する。同社によればG Suite for Educationは、すでに全国の自治体の半数以上で採用されており、今後も「日本のニーズに見合うプログラムの調整をしていく」という。

教育現場で利用できる
今年4月に新たに追加される有料オプションは、オンライン学習のセキュリティーを高める「Education Standard」と、ビデオ機能や独自性レポート機能を強化した教員向け「Teaching and Learning Upgrade」の2つ。

合わせて今年中に、無料版のGoogle Workspace for Educationの機能も拡充する。Google Classroomでは▽それぞれの児童生徒の使用状況を把握しやすくする▽アンドロイドスマートフォンから紙の課題の写真をスキャン・編集・アップロードしやすくする▽アンドロイドスマートフォン上でのアプリをオフラインで動作できる――などの新機能が追加される。

Google Meetでも教員が全員の会議を終了する、全員を一度に素早くミュートするなどのオプションが追加され、オンライン授業などをより細かく制御できるようにする。さらに2022年7月までに、各ドメインに100テラバイトのクラウドストレージ容量を提供。同社は「1億を超えるドキュメントの保存に十分」な容量としている。

同社によるとGoogle Classroomのユーザーは現状、全世界で約1億5000万人に達し、1年前の4000万人から大きく増加した。Google for Educationグローバルディレクターのジョン・ヴァンヴァキティス氏は記者会見で「その中で最も大きな成功例は日本。GIGAスクール構想により大きな変革が起きつつあり、これから先も日本のニーズに見合うような形でプログラムの調整をしていく」と意気込んだ。

アジア太平洋地域のマーケティングを統括するスチュアート・ミラー氏は記者会見で、G Suite for Educationがすでに全国の自治体の半数以上で採用されていることや、日本の学校現場からは画面の録画と、ネットワークが不十分な場所でも活用できるオフラインモードなどへの要望がとりわけ多かったということを明かした。

ミラー氏はまた「グーグルの研修プログラムに参加した日本の教員からは、『最初はデバイスを使いこなせるかと心配していたが、研修を受けてみると簡単だった』という声が多かった。今後も、オンラインの動画など多くの研修プログラムを提供していく」と話した。

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ＧＯＯＧＬＥが日本の教育ＩＣＴシステムを支配しそうな勢いです。無料使用でもほぼ必要なシステムは揃っているので向かう所敵なしです。このＰＣシステムの無料戦略で思いだすのは、８０年代のMS（マイクロソフト）社がパソコンのＯＳ（基本ソフト）を世界に拡散させたやり方です。

MS社はコピーフリーとのアナウンスをしてはいませんが、コピーで拡散しているのはシェアを広げるための暗黙の了解だったようです。パソコンを持ち始めたユーザーはまずコピーしたＯＳを友達から譲り受け、またその友達が他の友達にコピーを提供してということが世界中で繰り返されてＰＣのＯＳシェアはMS社が世界中で一人勝ちしたわけです。

それから後継OSのWindowsになりMS社はコピーできないＯＳを販売し巨額の富を得る企業になっていたのです。実は１９８０年代、日本でもWindowsの機能を凌駕するトロンＯＳが開発され無料配布を始めようとしていたのです。しかし、時すでに遅く、MS社は米政府と結託して当時の日米貿易摩擦に便乗して、この優れた国産ＯＳの配布に待ったをかけました。

ＯＳがなければパソコンはただの箱ですし、メジャーなＯＳで動くソフトウェアだから資本を注ぎ開発しても売れるのです。マイナーが確定したトロンＯＳからは蜘蛛の子を散らすように関連企業は撤退し、日本はＯＳで世界制覇の千歳一遇のチャンスを失ったのです。

日本にもう少しＩＣＴの未来に目利きできる政治家や経営者がいればと悔やまれますが、年寄りの政治家や経営者は国産車の輸出にばかり目が向きＩＣＴの基本ソフトの価値がわからなかったのかもしれません。逆に言えば、必死に日本の進出を食い止めた米国には価値を理解する若い政治家がたくさんいたということです。イノベーションには必ず志の高い若手集団とそれを粘り強く支援するモノとカネが必要です。

公共サービスにおけるデジタル基本システムの採用は、目的は何であれ、その国の未来に富を生み出すだけでなく国の安全保障や暮らしにまでかかわる重要な政策といえます。今回はトロンＯＳのように国産のシステムがあるわけではないので簡単に比較はできませんが、ＧＯＯＧＬＥの一人勝ちは見えています。ＧＯＯＧＬＥシステムがなければ授業が始まらない時代が来るでしょう。

そして、このシステムで育った子どもたちは、好き嫌いに関係なくＧＯＯＧＬＥに暮らしや仕事の大部分を委ねることになります。願わくば、教育の中身くらいは、海外資本の進出を跳ね除け国産ソフトで制圧して欲しいものです。とはいうものの、すてっぷのiPadには米国産のiPecsがしっかりインストールされていますし、子ども用のPCにはMS社が世界に拡げたマインクラフトが入っており、それで小学生たちは毎日遊んでいます。

ワクチン 時間経過で小児は感染予防効果低下か 米調査結果

ワクチン 時間経過で小児は感染予防効果低下か 米調査結果

2022年3月2日 【NHK】

アメリカ・ニューヨーク州の保健当局などは、新型コロナウイルスワクチンの接種から時間がたつと、5歳から11歳の子どもでは感染を防ぐ効果が大幅に低下するとした調査結果を公開しました。

ニューヨーク州の保健当局などの研究チームは28日、製薬大手ファイザーの新型コロナウイルスワクチンの接種を完了した5歳から17歳の子どもに対する感染や入院を防ぐ効果を調べた結果を公開しました。

それによりますと、感染を防ぐ効果は12歳から17歳はオミクロン株が主流となった去年12月中旬の時点で66％、ことし1月下旬では51％と比較的小幅な低下にとどまった一方、5歳から11歳では同じ期間に68％から12％と大幅に低下したということです。

研究チームは、5歳から11歳で感染を防ぐ効果が大幅に低下した理由について、接種するワクチンの成分の量が12歳以上の場合の3分の1と少ないことが影響している可能性があるとしています。

また、入院を防ぐ効果は1月下旬の時点で12歳から17歳で73％、5歳から11歳で48％だったということですが、重症化する子どもの数が少ないため、正確な分析をするためにはデータが不足しているとしています。

調査結果は第三者による検証を受ける前の段階のものですが、複数の専門家は今後、この年代の子どもに対し接種の成分の量を変更したり、追加の接種をしたりすることを検討すべきだとしています。

CDC「入院防ぐ効果高い」引き続き接種を推奨
アメリカCDC＝疾病対策センターは1日、5歳から17歳の子どもについてファイザーの新型コロナウイルスワクチンの効果を調べた結果を発表しました。

調査は去年4月上旬からことし1月下旬までにアメリカ各地の医療機関で新型コロナウイルスに感染して救急窓口で治療を受けたり入院したりしたおよそ4万人を対象に行われました。

それによりますと2回の接種を完了した子どもでは、入院を防ぐ効果が、5歳から11歳で74％、12歳以上では接種の時期により73％から94％でした。

CDCは「時間とともに効果が低下する傾向が見られるものの、入院を防ぐ効果は高い」として引き続きこの年代への接種を推奨しています。

中山特任教授 効果減っても重症化防ぐ意義ある
アメリカ・ニューヨーク州で、オミクロン株が広がった時期に5歳から11歳を対象にした新型コロナウイルスワクチンの効果が下がっていたという結果が出されたことについて、小児科の医師でワクチンに詳しい北里大学の中山哲夫特任教授は「ファイザーのワクチンは、11歳以下では12歳以上と比べて接種する量を3分の1にしている。11歳と12歳前後で体格はそれほど変わらないが、量を減らすと効果は下がり、免疫が持続する期間が短くなるのは想定されることだ」と述べました。

その一方で、中山特任教授は「ワクチンの本来の目的は重症化を防ぐことで、入院を抑える効果は低くても50％程度と、それなりの効果が出ている。自然に感染してしまうよりもワクチンで免疫の記憶をつけたほうがいい」と述べ、接種の意義はあるとしています。

そのうえで、子どもに接種する量をどう決めるのかは課題が残るとしていて「大人に接種する量と比べて、何を基準にどのくらい減らせばよいか検討することが必要だ。年齢だけでなく体格なども含めて考えるのか、量を減らすのはより低い年齢にするのかといったことを慎重に検討する必要がある」と話しています。

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ＮＨＫの新型コロナ感染症報道は少し偏向しているように感じます。今回新たに11歳から5歳児までのワクチン接種が我が国で始まりました。米ニューヨーク州保健局発表のグラフでは（下図）、１か月を越えると予防効果はなくなり、さらに日数経過すると逆に感染しやすくなってしまうと読めます。この報告は米国児童の場合で、重症化率の低い日本人の場合、データはありませんが更に予防効果が低くなる可能性も否定できません。

なぜ、ＮＨＫは査読前とはいえ誰もが閲覧できる報告を示さないのか不可解ですし、予防効果率を重症化率に置き換えて専門家に説明させるのも意味不明で、報道の偏りを感じます。米ニューヨーク州保健局の調査では小学校１～２年生の場合１か月たてば接種での予防効果は５％になることが分かったと言えば済む話です。そして、「量を減らしたのだから免疫の持続期間は短くなるのは想定内」という医師の考えを紹介するなら、僅か１か月しか免疫機能が持続しないワクチンを接種するのは意味がないと言う医師の考え方もＮＨＫは紹介するべきです。

子どもへのワクチン接種は重症化の可能性がある基礎疾患のある児童だけで十分で、老齢者への感染拡大を言うならそれは老齢者のワクチン接種を徹底すればよいとするべきです。５歳児までの全ての子どもに接種券を配布して同調圧力をわざわざ作り出す必要はないと思います。少なくともメディアは米ニューヨーク州保健局のグラフを説明したうえで児童の接種の是非を多様な識者に論じさせるべきです。

AI医療

【2月12日 AFP】検査結果やカルテ、手書きの診断書などを学習して、子どもの病気を医師と変わらない精度で診断できる人工知能（AI）プログラムの開発に成功したと、中国や米国の研究者らのチームが発表した。医師のような仕方で患者を診断するAIは世界初としている。論文が11日、医学誌「ネイチャー・メディシン（Nature Medicine）」に掲載された。

　AIはデータ量勝負です。医療情報を多く取り込めば取り込むほど診断確度が上がリます。そのうち、病院の代わりにスマホで病気診断してもらう日が来るのでしょうか？残るは対人交渉の暖かさと対人摩擦ですが・・・あなたはどちらを選びますか。